本作の舞台となる架空の組織について。
現在の日本にもよく似た組織があるが、一切関係はない。
■外交省■
平和で安全な国際社会の維持に寄与するとともに、主体的かつ積極的な取組を通じて、良好な国際環境の整備を図ること、並びに調和ある対外関係を維持し発展させつつ、国際社会における日本国及び日本国民の利益の増進を図ることを任務とする現在の日本の外務省に酷似した組織。外交省設置法第3条に基づき設置された行政機関。
外交政策、外交使節、通商航海、条約等の国際法規の締結･運用、外国政府との交渉、情報収集・分析・発信、在留邦人の保護および文化広報活動など国の対外関係事務全般をつかさどる。
「外交省」の名称は1885年（明治18年）の内閣制度創設から継続して用いられている。当初、1869年（明治2年）8月15日の太政官制（二官六省制）の際に「外務省」と決められたが、「何となくお堅い」という理由から「外交省」と改められた。
内部部局として政策研究局、アジア局、西アジア・北アフリカ局、アフリカ局、ヨーロッパアジア局、ヨーロッパ局、北米・オセアニア局、中南米局、国際局、条約法律局、報道局、領事局、外事管理局、対外安全行政局、行政局、財務局を持つ。職員数約5,500名。
■中南米局■
中南米局は、中南米地域（含カリブ地域）35か国を所掌し、これら地域と日本との関係強化のための外交政策を企画・立案する。
中南米地域との間では約160万人の移住者・日系人の存在をはじめとする人的な絆もある事から伝統的に友好関係を築いている。これに加え、近年、中南米諸国は、豊かな資源と着実な経済成長を背景に存在感を高めており、民主主義、市場経済といった基本的価値を共有する国際社会における重要なパートナーとなっている。特に、ブラジル、メキシコ等をはじめとする新興国は、国際社会で急速に発言力を高めている。
こうした状況を踏まえ、中南米地域に対し、（1）二国間関係のみならず、地球規模の課題への対応についても連携を強化すること、（2）日本企業の活動を支援し、また、経済連携協定（EPA）や投資協定といった経済連携枠組みの強化等を通じて、日本と中南米の経済関係を一層促進すること、（3）緊密化する日本と中南米の関係を今後とも確固たるものとするため、中南米地域の安定的発展に対する支援を行うことを3つの柱として外交を展開している。
局内は3つの部課に分かれ、外交政策を担当する。
・中米カリブ課―エルサルバドル、キューバ、グアテマラ、コスタリカ、ドミニカ共和国、ニカラグア、パナマ、ホンジュラス、メキシコ
・南米カリブ課―アルゼンチン、ウルグアイ、エクアドル、コロンビア、チリ、パラグアイ、ブラジル、ベネズエラ、ペルー、ボリビア
・カリブ室―アンティグア・バーブーダ、ガイアナ、グレナダ 、スリナム、ジャマイカ、セントビンセント及びグレナディーン諸島、キオソ国
ウビリク共和国、セントクリストファー・ネーヴィス、セントルシア、トリニダード・トバゴ 、ドミニカ国、ハイチ 、バハマ
バルバドス、ベリーズ